【 テレワーク 】コロナ対策で在宅勤務のオススメ
【改訂あり】この記事は、2021.03.01のこちらの改訂版ブログをご覧ください
皆さんの健康を守るのは、3密を避けStay home。 そのために必要なのはテレワークという仕事のしかたです。 でも仕事は、他人との関わりが必要で、テレワークを始めようとすると、勤め先や、お得意先さまの理解が必要ですね。
今回は、コロナウイルスをチャンスに、テレワークのメリットを取り入れましょう、というオススメです。
働く皆さんの、テレワークのメリット
私は、フリーターなので、当たり前なんですが、おつとめの方にとっては、こんなメリットがたくさんあります。
コロナウイルス感染のリスクがすご～く減ります
- 社員の健康がまず第一で、社員の感染防止が高まります
通勤・通学時間がいらない
- 2016年調査では、日本人の往復の通勤・通学時間は、全国平均で1時間19分 、 トップの神奈川県は 1時間45分
- これだけの時間が省ける上、通勤ラッシュで疲れなくてすみます
子育て・介護をしながら働ける
- 自宅でこどもの面倒を見ながら仕事ができます。
- 介護も、空いた時間に仕事ができます
住む場所を選ばない
- 首都圏から地方に引っ越すことになっても、退職せずにすむこともあります
- 極端なケースは、パートナーが海外勤務になっても、テレワークで仕事を継続できるケースもあります
企業や個人事業者にとって、テレワークのメリット
日本の生産性は主要7ヶ国で最下位
2018年の調査で、主要7ヶ国中1994年以降ず～と、日本の生産性が最下位だそうです。
新型コロナウイルス問題は、それを逆転する大チャンスです。 頭のかたーい人に、こんなメリットを分かっていただき、テレワークを広げたいですね。
テレワークの企業側のメリットを６つご紹介しますね。
生産性の向上 = ワークライフバランス
- 社員からは、子育てと仕事の両立がしやすくなった！ との声
- 海外との早朝や深夜のやりとりも自宅で行える など
交通費、出張費がいらない
- 商談は顔を突き合わせないと失礼だ。 会議は face to faceでないと、本音が伝わらない、、、などは、ただの迷信でした。 私は、この3週間、毎日自宅から、多いときは、お客様８箇所同時に会議しています。 特に問題なく意思疎通ができています (もちろん、全員がコロナウイルス感染防止という環境を理解しているからですが、、、)
営業効率の向上
- コロナ発生後は、お客様への訪問も「3密」を避ける上で、テレワークが認められるようになりました。 これはすごいこと！
- 当然、お客様への交通時間・交通費なども削減出来るため、かえって、テレワークでコンタクトする回数を増やす事も可能です。
海外出張をなくし、高い交通費・宿泊費がいらない
- 海外ともビデオ会議で十分意思疎通できます
- ただし、逐次通訳や、Chatでの同時翻訳などが必要です。 また、時差があるので、日本の時間に合わせていただくのが困難な場合はあり、夜中にTV会議というケースも必要です
大地震や豪雨などの災害時にも活用でき、リスクを分散出来る
離職率の低下
テレワークを阻む日本の労働時間管理
1947年に施行された労働基準法は、働く時間と生産量が事例する工場労働を前提としているため、働いた時間は賃金を決める物差しになっています。
労働時間の把握は、働き過ぎを防ぐという重要な狙いもあり、社員の健康管理上、社員がどれぐらい仕事をしているかを把握することが求められています。
テレワークになると、働いた時間と成果は必ずしも一致しないことがあります。 また、子育てや介護と仕事を交互にする場合の、勤務時間を記録することにあまり意味がなくなってきています。
しかし、私はフリーター？ というか、個人でお客様から仕事をいただいているので、こんなことは誰でも自分で管理出来る、、、と思います。
テレワークのデメリット・考慮点
自分で時間管理
- 個人事業主ならあたりまえですが、仕事の期待成果を、与えられた期間内に完結するという、自己管理能力がもとめられます。
- 自宅で仕事ということは、早朝でも夜中でも仕事ができてしまい、仕事を詰め込みすぎて長時間労働にならないこと
運動不足になりやすい
企業・個人事業主から見ると
- 時間管理があいまいになるリスク
- セキュリティ管理が重要で、情報漏洩などに要注意
【出典】
- TELEWORKERS テレワークのメリットとデメリットを徹底検証！
- 日本経済新聞 2020.4.15 内外時評 「テレワーク阻む時間管理の壁」
- Encourage Technologies テレワーク業務可視化
まとめ
日本の法律や制度は、いつでも「守ること」に主眼が置かれ、コロナのような天変地異にはそぐわないことが、露見します。
今回も良いチャンス。
テレワークは、働き手と企業にとって、メリットだけでなくデメリットもあります。しかし、デメリットについては、政府の「働き方改革」の推進制度や企業の成功事例だけでなく、今回の「Stay Home」に沿った改革が求められます。
テレワークを成功させ、コロナもやっつけて、日本の生産性を上げていきましょう。
